葬儀社紹介センター

●現状の葬儀においては、葬儀社の担当者が斎場選びからご喪家がしなければならないことまで適切にアドバイスしてくれますので、葬儀の流れについて把握したり心配する必要はありません。
●現在の葬儀の傾向は、斎場での葬儀とそれに伴う葬儀社主導の葬儀、こぢんまりとした葬儀とそれに伴う費用の低下、無宗教葬要望者の増加、があげられます。

■葬儀の流れ（仏式例）
　葬儀を前に、以後にやらなければならいと思う段取りや手配のことを考えただけで不安になるかもしれません。しかし葬儀社さえしっかりしたところを選べれば心配は無用です。つまり、葬儀の流れは、葬儀社の担当者が把握しており、適切に指示してくれますので、喪主や遺族の方が細かいところまで把握し心配する必要はありません。（下記は、病院でお亡くなりになり、お通夜・告別式に斎場を使用の場合の概略です。ただ、宗派、地域により異なります。）
１ 危篤
近親者など合わせたい人に至急連絡を取ります。緊急の場合なので、早朝や深夜にかかわらず、電話で連絡します。
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２ ご臨終
末期の水。病院から死亡診断書を受け取ります。
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３ 搬送
ご自宅、もしくは斎場まで寝台車でご遺体を搬送します。
　※注　多くの病院には、その病院と搬送契約している葬儀社があります。ただし、通夜・葬儀のことをこの葬儀社に頼む必要はまったくありません。この時点で葬儀社が決まっていなくても、病院指定の葬儀社にはご自宅までの搬送だけを依頼して、その後、葬儀社を決めても遅くはありません。ただし、ご自宅に安置できないようならば、事前に葬儀社を決めておくのが無難です。
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４ 安置
枕飾りをします。
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５ 打ち合わせなど
菩提寺への連絡や喪主の決定、葬儀の形式や規模、日時、場所、予算などを決めます。
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６ 納棺
湯灌のあと、お化粧をし、装束を着せ、納棺します。
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７ 通夜　⇒　８ 葬儀・告別式　⇒　９ 出棺　⇒　１０火葬　⇒　１１会食

　上記は概略です。さらに詳しい説明が必要な方や、他の宗派の流れについて知りたい方、社葬についてお知りになりたい方、葬儀後の手続きについて知りたい方は「リンク集」項目で紹介しているホームページをご覧下さい。
　

■葬儀の傾向
　現在の葬儀の傾向として以下のことがらがあげられます。ここでは、これらのことが良いか悪いかという価値判断はなしにして記述します。

●斎場での葬儀の増加と、それに伴う葬儀社主導の葬儀
　2002年に東京都生活局が公表した「葬儀にかかわる費用等調査報告書」によれば、葬儀の会場として、民営の斎場（32％）、寺院斎場（26％）、公営斎場（15％）、自宅（11％）となっています。ところが、平成7年の調査では、自宅が42％であったので、自宅で葬儀を行う人が急激に少なくなっているということがわかります。
　その理由としては、斎場を利用すれば、葬儀のために自宅を準備する必要もなく、近所への心遣いが必要ないことなど、遺族の精神的負担が少ないということがあるからでしょう。と同時に、葬儀社にとっても、自宅よりも斎場のほうが手間がかからないため、斎場を勧めるということもあるように思われます。
　斎場利用の増加による影響は、大きく見れば、地域コミュニティーが運営の主体であった葬儀が、葬儀社主導の葬儀に変わってきたところにでていると思います。他には、初七日法要を葬儀・告別式当日に繰り上げて行うことや、告別式より通夜に弔問に訪れる会葬者が多くなっている傾向に拍車をかけていると思われます。

●こぢんまりとした葬儀の増加と、それに伴う費用の低下
　最近では、家族葬や密葬という言葉をよく聞くようになりました。こうした身内を中心とした葬儀が増加している背景には、地域コミュニティーの力が弱まってきているのにともなう近所づきあいの減少や、核家族化による親戚づきあいの減少、少子高齢化ということがあるでしょう。また、費用的に節約するためという面も見逃せません。
　 2002年に東京都生活局が公表した「葬儀にかかわる費用等調査報告書」によれば、「家族の葬儀の規模についてどのように考えるか」という質問に対して、51％の人が「親しい人とこぢんまりと行いたい」と答えています。また、家族ではなく、「自分の葬儀の規模についてどのように考えるか」という質問に対して、59％の人が「親しい人とこぢんまりと行いたい」と答えています。
　葬儀に対する意識は、「多少はお金はかかっても人並みに」や「お金をかけてでも立派に」というものから、こぢんまりとした葬儀に徐々に変化してきていると言えます。

●無宗教葬の要望者の増加
　2005年8月に行われた読売新聞の「宗教」世論調査によりますと、 「自分の葬式は無宗教にして欲しい」と望む人は40％に達し、中でも大都市では実に50％を占めています。1998年に行われた同調査で「葬式が形式化してあまり意味がないので、宗教にかかわりなく行うほうがよい」という人が12％だけだったので、いかに、ここ数年の変化が激しいかおわかりいただけると思います。
　現実的には、この意識に直結して無宗教葬が多いのかといいますと、そうではありません。依然、仏式の葬儀が8〜9割ほどを占めるのではありすが、無宗教葬が徐々にではありますが、増加傾向にあることだけは間違いないということです。
　この読売新聞の調査を受けて、宗教学者の石井研士・国学院大教授は、無宗教葬の希望者が多い背景として、�@「家」制度の崩壊による祖先崇拝の希薄化、�A戦後生まれの高齢者の宗教離れ、�B宗教団体への批判の高まり、の三つを指摘しています。


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